columm

  1. HOME
  2. イベント
  3. 壊れやすい?コロニアルneoを使っている方に朗報あり!

壊れやすい?コロニアルneoを使っている方に朗報あり!

ここ数年、リフォーム業界では10~15年程前に発売された屋根材の劣化やリコールの話題が上ることが多くなっています。この時期に使用されたコロニアル屋根は、10年程経つと激しい劣化が表面化することで有名で、特にケイミュー社(旧クボタ社)が製造・販売している『コロニアルneo』もそのような劣化が多いといわれている屋根材です。ひび割れ、欠損、剥がれなどが起こり、そのまま放置してしまうとメンテナンスができなくなってしまい、雨漏りにつながってしまうリスクが高くなってしまいます。

コロニアルneoが壊れやすい理由

 

設置から10年前後で壊れてしまう可能性が高いといわれているコロニアルneo。自宅の屋根にこのコロニアルneoが試用されているかどうかは、建築図面を確認すればわかります。多くの場合、建築図面は権利書などと一緒に保管されていることが多いと思いますが、建築時以外はなかなか見ることがないかもしれませんその図面の中に、どのような屋根材を使用しているかが記載されていますので、「コロニアルneo」と書かれているときは注意が必要です。

 

とはいえ、コロニアルneoが使用されているからといって必ずしも壊れているというわけではありません。というのも、ここ数年以内に建てられた住宅のコロニアルneoは壊れにくいように対処が終わっています。そのため、住宅の建築図面を見て「コロニアルneo」と書かれていたときは、専門業者に対処が終わっているかどうかをチェックしてもらいましょう。

ではなぜ、コロニアルneoのように10~15年前ほどによく使用されていた屋根材に異常が見られるのでしょうか。それは、この時期の屋根材にはアスベストが使用されなくなったからといわれています。もともとスレート屋根にアスベストを混入することで屋根材の強度を保っていたのですが、アスベストの人体への影響が社会問題化したために屋根材に使用されなくなりました。

その結果、スレート屋根にアスベストを使うことなく強度を保つ技術がまだメーカーになかったため、コロニアルneoのように壊れやすい屋根材が多く使用されるようになったというわけです。この時期には「パミール」と呼ばれる屋根材もよく使用されていましたが、この屋根材の不具合もメディアで大きく取り上げられました。

 

コロニアルneoのリコールは発表されず

 

このように、壊れやすいコロニアルneoですが、メーカーから現時点でリコールは発表されていないのが実情です。公式の発表はありませんが、施工方法や工事を行った際の技術について問題があったとの見解を示してはいます。この時期のスレート屋根は、パミールも含めて同様の対応をせざるを得ない状況だと考えられます。

ここで理解しておきたいのは、10年近くは屋根として機能していたという事実です。そのため、壊れやすいからといってメーカーにだけ責任を押し付けるのはなかなか難しいところではあります。

 

コロニアルneoが壊れた時の対処法

 

とはいえ、コロニアルneoに破損が見つかった場合は、放置してしまうと雨漏りなどが発生するリスクが高くなってしまいます。そこで修理が必要になるわけですが、基本的には屋根の葺き替え工事をすることになります。劣化がかなり進んでしまった場合は、屋根全体の葺き替えが必要になってしまいますが、多くの場合は「カバー工法」と呼ばれる重ね張りで対処することになります。

一般的な屋根材の場合、軽微な劣化であれば塗装で修理が終了するケースもあります。では、コロニアルneoの場合は塗装で対処できないのでしょうか。実は、コロニアルneoでも塗装で対処できるケースもあるのですが、それは先述した通りコロニアルneoの発売時期によってすでに問題に対処されている素材に限ります。そのため、どれくらいの工事が必要になるのかは専門業者に確認してみましょう。

 

一般的には、コロニアルneoの屋根のリフォーム方法は以下の3種理があります。相場は、一般的な30坪の一戸建てを想定しています。

①屋根の葺き替え工事…160~200万円前後

②カバー工法による重ね張り工事…120~160万円前後

③屋根の塗装…30~50万円前後

 

このように、塗装で済むのがコスト的には一番良いのですが、例の問題のある時期に建てられた住宅のコロニアルneoの場合は、安くてもカバー工法による工事になってしまいますので、これ以上劣化を進めないためにも早めに業者に相談することをおすすめします。また、コロニアルneoのリフォームはいわくつきの案件でもあるため、コロニアルneoのリフォームの実績が豊富な業者を探し出すこともポイントになります。

 

火災保険を活用して屋根の修理や塗装などのリフォームはできる?

 

ここ最近はゲリラ豪雨が増え、台風も大型化し暴風雨や落雷などの自然災害が多くなってきました。そのため、自然災害による住宅の被害件数も増え、火災保険への注目も高まっています。この自然災害の増加は今後も予想されていますので、火災保険を活用したリフォームについて理解を深めておくことが大切です。

 

火災保険の種類

 

火災保険には「住宅火災保険」と「住宅総合保険」があります。一般的に火災保険と呼ばれているものは、住宅火災保険です。火災に加え、落雷による破裂や爆発、風災・雪災・雹災などの自然災害に対応しているものです。一方、住宅総合保険とは、住宅火災保険だけでなく、水災や水濡れ、デモなどによる暴行・破損、盗難、飛来物の落下・衝突、そして持ち出した家財の損害についても補償されるという充実した保険です。

 

この通り、風災による屋根の被害はどのタイプの火災保険でも補償の対象になっています。ここでいう風災とは、「台風」「暴風雨」「春一番」「旋風」、突風」「竜巻」などの強い風による災害全般を指しています。

強い風による被害については、屋根の被害だけでなく外壁や雨樋、カーポートやベランダ・フェンスなどの外構の被害についても火災保険の補償対象になっているので、保険会社に申請することができます。一般的には「強風の条件」は「最大瞬間風速が秒速20m以上の風」によって生じた被害としています。

 

鑑定会社の損害保険鑑定人の存在

 

火災保険で風害などの被害を補償してもらうためには、書類を申請した後にもうひとつクリアしなくてはならない存在があります。それは、鑑定会社の損害保険鑑定人です。保険会社は、火災保険の申請を受けて鑑定会社(一般社団法人であることが多い)に現場の被害状況の調査を依頼します。

その鑑定会社に所属している損害額を鑑定する専門家である損害保険鑑定人が調査して、火災保険の補償対象として認めるかどうか、そして認めたとしてどれほどの被害額を補償するかを決定します。つまり、この鑑定人の存在を無視するわけにはいかないということです。

 

風災として認められないケースもある

 

火災保険には免責があるため、被害の損害額が20万円以下の場合は補償対象にならないことがあります。また、先述の損害保険鑑定人が被害を認めない場合や、住宅の被害や雨漏りの原因が経年劣化によるものは補償の対象外となります。

特に雨漏りについては、経年劣化なのか自然災害によるものなのかわかりにくいことが多く、そのような場合は経験豊富な業者に調査を依頼して原因を突き止めてもらいましょう。もちろん、自然災害による被害で雨漏りが起こっている場合は、火災保険の補償対象となります。

 

火災保険で工事が無料になるのは「自然災害」が基本だが…

 

火災保険の補償と認められるのは“突発的”な自然災害なので、塗装のみのリフォームをしようとした時に火災保険の保険金が下りるということは、ほとんどないと思われます。自然災害により損害を被った屋根や外壁の修理と同時に塗装も行うというケースは、火災保険の補償範囲に入るかもしれません。

例えば、外壁や屋根のひび割れ程度の補修であればコーキング材のみで補修する工事になるので、数万円~約10万円しか費用はかかりません。この場合は20万円以下になってしまうので、免責になるので火災保険の補償対象外の工事となってしまいます。しかし、2階の屋根や外壁に被害が出ているケースでは、足場を組むだけでも20万円を超えてしまうので、火災保険の補償対象になり得ます。

また、屋根の下地や防水シートの補修、防水塗装などをする場合では50万円を超える工事になることもあります。大掛かりな屋根の葺き替え工事になると、100万円を超えることもあるでしょう。屋根の被害は、業者に調査してもらうと意外にコストが高くつくので、火災保険の活用に慣れた業者に調査や見積を依頼することをおすすめします。

 

火災保険の申請の代行について

 

業者に現地調査をしてもらい、火災保険の補償範囲内となりうる理由で被害が出ていて、その費用が20万円以上になりそうな場合は保険対象となります。その場合は、保険会社に連絡をして火災保険の申請に必要な書類を送ってもらいます。調査・見積をしてもらった業者(相見積を行った場合でも1社に決めてください)と工事の契約をすることになるのですが、その際に火災保険の申請を代行してもらうこともできます。

火災契約の申請には、火災保険請求書のほか工事の見積書や被害箇所の写真、屋根調査報告書など専門的な書類が複数必要になるので、火災保険の申請に慣れている会社に代行してもらった方が何かと好都合なことが多いです。しかし、後述しますが悪徳業者もいるので注意が必要です。

 

火災保険の申請を受けた保険会社は、先述の通り鑑定会社の損害保険鑑定人に被害現場の調査依頼をし、その損害保険鑑定人が提出した見積書や報告書を精査し保険金額を決定します。ここで初めて、見積書と実際に下りる保険金額の差異が明らかになるのですが、もちろん満額の保険金が下りることもあります。見積書よりも保険金が少ない場合は、足りない費用は自己負担することになります。

 

代行会社とのトラブルが起こることも

 

火災保険に関しては。大規模被災が発生した際にトラブルが発生しやすくなっています。悪徳業者は常々被災地を狙って、「今すぐ工事をしなければ大変なことになる」というような文句で早急に契約を迫ってきます。では、具体的にはどのようなトラブルが発生しているのでしょうか。

  • ● 訪問販売・飛び込み営業

大型の台風のように広い範囲で自然の猛威が奮うと、被害は広範囲に及ぶことがあります。このような被害を受けた地域を狙って、悪徳業者は訪問販売という形で営業をかけてきます。「半ば強引に契約させられた」「解約しようとしたら法外な解約手数料を請求された」などのトラブルは少なからず発生しています。

対策としては、基本的に訪問販売や飛び込み営業をしているリフォーム業者とは契約しないことです。住宅のリフォームはそんなに安い買い物ではありませんので、ほかの業者との相見積後の契約でも遅くはありません。

 

  • ● 保険申請の代行料の請求

リフォーム会社と契約する際に火災保険の申請の代行も依頼することがあります。しかしながら、その時は特に代行料の話がなかったので無料だと思っていたところ、突然高額の申請代行料を請求してきたというケースもあります。火災保険の申請の代行の手数料については、事前に確認しておきましょう。

 

  • ● 虚偽の申請

火災保険では、経年劣化による屋根の破損は補償されません。しかし、経年劣化にも関わらず自然災害が原因だと虚偽の申請をする悪徳業者も存在します。確かに、経年劣化か自然災害かわかりづらいケースがあるのは事実です。しかし、明らかに経年劣化による破損にも関わらず火災保険の申請をしてしまうことは、保険金詐欺に当たる行為です。このような行為をする業者と契約してしまうと、後々大きなトラブルに発展してしまうことがあります。

 

  • ● 修理代金の前払い

火災保険の保険金が入金された時点で、まだ工事を行っていないにもかかわらず修理代金の前払いを請求してくる業者は危険です。工事をしないまま、逃げられてしまうというトラブルも発生していますので、修理費の支払いはすべての工事が終了してから支払う形にしましょう。

 

このように、火災保険を悪用した業者は少なからずいます。悪徳業者に引っかからないためには、火災保険の活用になれた優良業者に依頼するのが良いでしょう。火災保険を活用した工事に豊富な実績を持つ全国建物診断サービスは、全国に400店以上の加盟店がある強い味方です。火災保険を活用した工事を検討中の方は、一度相談してみてはいかがでしょうか。

お問い合わせはこちら!!!

関連イベント